第43回 日本消費者教育学会全国大会 (2023/09/10掲載) 全国大会の開催が近づいてまいりました。 プログラムは、大会サイトに掲載されていおります。 http://www.jace-chush …
続きを読む消費者教育 第1冊(1983)−第41冊(2021)の全論文搭載 第41冊(2021)掲載論文を2023/10/01から認証なしで公開しました。 <第41冊(2021)掲載論文> https://ww …
続きを読む消費者教育 第1冊(1983)−第42冊(2022)の論文公開中 (なお、発行後、2年以内の論文は会員限定公開としています。第41冊(2021)までに掲載された論文はパスワード無しでどなたでもお読みに …
続きを読む会員の方へのお願い 学会誌『消費者教育』の研究成果をより多くの皆様にご理解いただくため、所属機関の図書館等での購入・配架をご検討・ご推薦くださいますようお願いいたします。 学会誌「消費者教育」に掲載さ …
続きを読む家政学および境界領域に於ける研究に対する助成公募の情報を紹介為ます。 令和6年度 公益信託家政学研究助成基金申請公募のご案内 公益信託家政学研究助成基金 運営委員会 運営委員長 片山 倫子 一般社団法 …
続きを読む消費者教育 第43冊(2023年10月発行予定)から出版社が変更となります. 2023年10月発行予定の学会誌(消費者教育 第43冊)から出版社が変更となりました. 購入希望の方は,ツゲ印刷株式会社に …
続きを読む2024年版「くらしの豆知識」発売中 国民生活センターでは、くらしに役立つ幅広い分野の知識・情報をイラストや図表、写真を交えて分かりやすくまとめた「くらしの豆知識」を毎年発行しており、2024年版は5 …
続きを読む日本消費者教育学会の皆様 『若者のネット事情と必要とされる消費者教育』ご案内 拝啓 平素は、当学会に多大なご理解とご支援をいただき誠にありがとうございます。 さて、関西支部では『若者の最新ネット事情か …
続きを読む高校向け金融経済教育指導教材が好評されています. 本学会会員の鈴木先生,大本先生が現場の先生方と連携,協力して作成した教材です. 教材は金融庁ウェブサイトからダウンロードできます. https://w …
続きを読む経済産業省の教材を紹介します。 ワード版の資料のほか、授業での使用を想定したスライドと解説もあります。 是非、ご参照ください。 資料 1 「クレジットカードの不正利用や債務から身を守るために」一般の方 …
続きを読む日本消費者教育学会維持会員の公益財団法人生命保険文化センター様から情報提供がありましたため、ご紹介いたします。 無料で講師を派遣していただける制度です。 ぜひ、ご参照ください。 https://www …
続きを読む日本消費者教育学会維持会員の第一生命株式会社様から情報提供がありましたため、ご紹介いたします。 学校で利用できるボードゲーム、オンラインゲームが紹介されています。 ぜひ、ご参照ください。 …
続きを読む日本消費者教育学会維持会員の日本証券業協会様から情報提供がありましたため、ご紹介いたします。 学校で利用できる金融経済教育のコンテンツが掲載されています。 ぜひ、ご参照ください。 金融経済ナビ htt …
続きを読む消費者庁が作成されたパンフレットを紹介します。 ーーー 消費者庁消費者制度課では、消費者契約法の周知・広報を目的として、令和4年改正(通常国会・臨時国会)の内容を含めた標記パンフレットを作成し、消費者 …
続きを読む生命保険文化センターの講師派遣事業 本学会の維持会員団体である生命保険文化センターの講師派遣事業の案内ページをご紹介します。 詳細は以下をご覧下さい。 http://www.jili.o …
続きを読む日本消費者教育学会40周年記念事業 消費者教育実践事例集 (2022年3月31日発行) 日本消費者教育学会40周年記念事業として、消費者教育実践事例集を発行しました。会員の皆様には、紙媒体の事例集をお …
続きを読む【転載歓迎です】 消費者庁新未来創造戦略本部 教材のご案内 デジタル社会における消費者トラブルから自身を守るために必要な知識を身に付けることを目的とした啓発用教材を制作しました。授業にすぐに利用できる …
続きを読む本学会のリーフレットを紹介します。新会員のご入会をお待ちしています。 日本消費者教育学会の活動を案内するリーフレットを掲載します。 設立の趣旨、主な活動のほか、組織、会員の種別、入会方法などを紹介して …
続きを読む消費者庁「消費者のデジタル化への対応に関する検討会」が報告書を,公表しました。 https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_policy/meetin …
続きを読む日本消費者教育学会と国民生活センターの共催事業として例年実施する「消費者教育学生セミナー」の実施要領が 国民生活センターのホームページに掲載されました。大学生及び大学院生のご参加をお待ちしています。 …
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